飲食店の業務を効率化させる「DX」とは|DXできる業務や成功事例を紹介

スマートフォンでお店の予約をしている女性や、バイクで宅配をしている男性を描いたイラスト

DX(デジタルトランスフォーメーション)とは、デジタル技術を活用して業務を改革し、利益につなげることを意味します。飲食店に導入した場合、売上の向上や事業の成長、業務の効率化などに期待できます。

新型コロナウイルスの感染拡大によってお客さんと対面でのコミュニケーションが取りづらい今、デジタルツールをうまく活用してお店の情報を発信したり、お店にまた来たいと思ってもらえるような施策を取り入れることが重要になっています。現状、抱えている課題についても、DXを推進することで解決できるかもしれません。

飲食店でDXを導入するメリットとしては、主に以下が考えられます。

  • 情報発信の手段が増え、お店に来てもらいやすくなる
  • 幅広い決済方法を提供できるため、お店を利用してもらいやすくなる
  • 手作業でやっていた業務が自動化され、作業工数が減る

これらの課題が解決された場合、コストの削減や客数の向上につながり、最終的には売上アップにつながる可能性もあります。

しかし、「DXをやる意味があるのか」「何から始めればいいのか分からない」「費用対効果はどうなのか」などの懸念があり、踏み込みにくい側面もあります。

そこで、飲食店の売上をアップさせる「DX」について解説します。またDXのメリットや置き換えられる業務内容、DXによって事業成長につながった店舗の事例も紹介。自店の実情と照らし合わせて、取り入れられるツールがないか確認してみましょう。

こんな人におすすめ

  • 飲食店でDXを推進する必要性を知りたい
  • DXで効率化できる業務を知りたい
  • 実際にDXで成功しているお店の事例を知りたい

飲食店が抱える課題とDXがもたらすメリット

コロナの影響により、多くの飲食店で来客者数・売上が減少しています。人件費や販促費に割ける資金がなくなり、「人手不足」「お客さんとのコミュニケーション不足」などの課題が生じている飲食店も少なくないでしょう。

しかし、DXによって、これらの課題が解決できる可能性があります。

  1. 人件費や販促費の削減・予算配分の最適化につながる
  2. お客さんにとって利用しやすいお店になる
  3. お客さんとコミュニケーションの場がつくれる

1. 人件費や販促費の削減・予算配分の最適化につながる

今まで人が担っていた作業をDXで自動化することで、コストが削減できます。株式会社シンクロ・フードの調査によると、売上に対する人件費の割合が20%を超える飲食店は75.9%にものぼりました。背景として、人材不足の影響で人件費が高騰したことが考えられます。

飲食店の人件費に関するアンケート調査の結果を表した円グラフ

引用:最低賃金改定に伴い、飲食店に対し人件費に関するアンケート調査を実施。給与の賃上げを行う飲食店は45.4%|株式会社シンクロ・フード
※飲食店.COM(株式会社シンクロ・フード)調べ

人件費削減に貢献するDXの例としては、ハンディ端末の導入による注文作業の自動化が挙げられます。

ハンディ端末を使用することで、キッチンやレジに自動でデータが共有できます。結果、レジの入力時間やキッチンへオーダーを伝える時間を省くことができます。接客にかかる手間が削減されるため、ホールスタッフの数を減らす、または別の必要な業務に専念してもらうことができます。

DXによってもたらされる効果は、人件費の削減だけではありません。

例えば「kintone」「トレタ」といった顧客管理ツールを導入し、「どの時間帯にどんな年齢層・性別のお客さんが、何を注文しているか」というデータを記録していくことで、自店舗のターゲット層や顧客のニーズが明確になります。結果、効果的な販促ができるようになり、余分な販促費がかからなくなります。

どのように情報収集し、管理するかについては「顧客管理を効率化できる」で紹介しています。

また、ターゲット層と顧客のニーズに合わせた効果的なアプローチを行うことができるため、お客さんの満足度も向上し、売上拡大にもつながるでしょう

さらに、人件費や販促費の削減で予算にゆとりが生まれます。余剰分の予算を新メニューの開発費にあてるなど、必要なところに投資できるでしょう。DXによって、予算配分を最適化することもできます。

2. お客さんにとって利用しやすいお店になる

例えば、今まで現金での支払いにしか対応していなかったお店の場合、モバイル端末を導入して決済手段の選択肢を増やせば、お客さんの利便性が高まります。

ほかにも、自社サイトやSNSに店舗情報を掲載することで、お客さんが店舗情報にアクセスしやすくなります。事前にお店の場所やメニュー、店内の雰囲気を確認することで来店のハードルが下がり、来客数アップにつながるでしょう。

また、Webやアプリ上で予約ができるようにしておけば、営業時間外でも予約受付が可能になり、機会損失を防げます。

3. お客さんとコミュニケーションの場がつくれる

例えば、SNSアカウントを運営することで、お客さんと交流することができます。定期的にお店の情報を発信したり、お客さんとやりとりをすることで、お店のことを覚えていてもらえる可能性があります。

日本政策金融公庫の調査によると、新型コロナウイルスの感染拡大後に外出頻度が「減った」と答えた人は全体の7割に上りました。

新型コロナウイルスの感染拡大後に外出頻度が「減った」と答えた人の割合を表した円グラフ

引用:飲食店の感染予防対策 消費者の7割以上がお店選びに「影響」と回答

お店との接点が少なくなると、お客さんは次第にお店の存在を忘れてしまいます。新型コロナウイルスの感染拡大が収束しても、客足が戻らない可能性もあるでしょう。

お客さんに思い出してもらうためには、店外でもお客さんと定期的にコミュニケーションを取ることが重要です。対面でやりとりをすることが難しい今、DXが役立ちます。

何をデジタル化できる? DXにつながる飲食店の業務

前章で紹介した通り、DXにはコストの削減、お客さんとのコミュニケーション強化などのメリットがあります。ただし、具体的にどんな業務をデジタル化できるでしょうか。また、どんなツールを導入すれば良いでしょうか。

DXで注意したいのは、「DXはデジタル化の推進で業務改革を起こし、自社の利益を最大化するためのもの」だということ。利益につながらない施策を無理に取り入れる必要はありません。自店舗の課題と、各デジタルツール導入にかかるコストを踏まえた上で、DXを検討しましょう。業務によってはアナログの部分を残しつつ、デジタルを取り入れることも可能です。

ここでは、以下の通りDXが飲食店にもたらすメリットについて見ていくとともに、各業務で活用できるツールについて紹介します。自店の状況を踏まえて、導入できそうな施策がないか確認してみましょう。

  1. 店舗情報を多くの人に知ってもらえる
  2. デリバリーサービスを簡単に開始できる
  3. 予約の受付が自動化できる
  4. 顧客管理を効率化できる
  5. 従業員のマネジメントにかかるコストを減らせる
  6. 店内オペレーションのミス防止&連携強化ができる
  7. 幅広い決済手段を提供できる
  8. ポイントカードを管理しやすい形で発行・管理できる
  9. 情報を見てもらいやすくなる

 

1. 店舗情報を多くの人に知ってもらえる

チラシや看板はお客さんの目に触れる場所が限定されますが、グルメサイトやSNSに店舗情報を掲載することで広く宣伝できます。

飲食店を検索するために頻繁に使用しているツールを聞いたアンケート結果のグラフ

実際、株式会社TableCheckが発表した「第2回グルメサイト意識調査」によると、70.3%が「飲食店の検索にグルメサイトを利用している」62.6%が「Google検索を利用している」と回答しています。(複数回答可・※テーブルチェック調べ)

店舗情報が多くの人に伝わると、「お店に行ってみたい」という気持ちが高まる人も増え、来店客数の向上が見込めます。チラシや看板などのオフライン施策、グルメサイトなどのオンライン施策を併用するのも良いでしょう。

代表的なグルメサイトの特徴と料金は以下の通りです。

サイト名

サイト内容・特徴

料金

ぐるなび ・お店情報掲載
・英語、韓国語、中国語での多言語表示に対応
・Google、LINE公式アカウント作成を無料で代行
無料会員あり/有料会員(1万円〜)
ホットペッパー ・お店情報掲載
・クーポン掲載(無料会員の場合は最大3枚)
無料会員あり/有料会員(要問い合わせ)
食べログ ・お店情報掲載
・クーポン発行
無料会員あり/有料会員(1万円〜)

グルメサイト以外にも、SNSによる情報発信も有効です。よく使われているSNSの特徴やメリット・デメリットについては以下の通りです。

SNS名

内容・特徴

メリット・デメリット

Twitter ・10〜30代の利用者層が多い
・拡散力がある
・文章がメイン
▼メリット
・「リツイート」機能によって、投稿した情報が拡散される力が高い

▼デメリット
・お店を検索する目的で利用されにくい
Instagram ・20〜30代の利用者層が多い
・男性ユーザーより比較的女性ユーザーの方が多い
・画像や動画の投稿がメイン
▼メリット
・「ハッシュタグ」のついた特定のキーワードで検索をするユーザーが多いため、ハッシュタグの設定で自店舗のことを全く知らないユーザーに店舗情報を届けることが可能

▼デメリット
・Twitterの「リツイート」にあたる機能がないため、ある投稿を見た人がその投稿を他の人に広めることは難しい。
Facebook ・30〜40代の利用者層が多い
・実名で登録している人がほとんど
▼メリット
・投稿の自由度が高い(テキストの上限文字数が60,000字と多く、画像も一度に80枚掲載可)

▼デメリット
・投稿をシェアする機能はあるが、それほどよく使われていないため、情報の拡散力は低い。
LINE公式アカウント ・利用者層の年代が幅広い
・アプリの使われる頻度が高い
▼メリット
・メッセージの開封率が高い

▼デメリット
・友だちが自然に増えにくい。お店からの案内や宣伝が必要

SNSは無料で使用できるため、導入のハードルは低いでしょう。一方、SNSによっては利用者の年齢層が偏っていることがあるため、自店舗のターゲット層と合致しているか確認が必要です。

また、SNSによってユーザーの使用目的、ツールの特長も異なります。あらかじめ、どんなターゲットに情報発信したいか明確に定めた上で、適切なSNSを導入しましょう。

各SNSでおすすめの客層と使い方は、以下の通りです。

  • Twitter
    • 「投稿をリツイート(拡散)してくれたユーザーに抽選でクーポンが当たる」といったリツーイトに紐づくキャンペーンを展開することで、情報を多くの人に拡散できる
  • Instagram
    • ハッシュタグを利用して写真や動画を投稿すると、お店を知らない人にリーチしやすい
  • Facebook
    • プロフィールを細かく設定しているユーザーが多いので、お店の近隣に住んでいる人に向けて投稿を表示させる広告機能を利用するなど、狭く深く情報を発信していく運用が重要
  • LINE公式アカウント
    • すでにお店のことを認知しているお客さんと関係性を深めるのに有効

グルメサイトやSNSの他にも、自社のホームページで情報発信する方法もあります。自社のターゲットに合った方法で情報を発信しましょう。

onaji.me

2. デリバリーサービスを簡単に開始できる

フードデリバリーサービスとは、スマホアプリなどで注文を受け付け、料理をお客さんの元に届けるサービスのこと。大きな特徴は、注文を受けるのも配達するのもお店ではなく、フードデリバリーサービス側であることです。従来の「出前」のように、注文業務や配送業務に人員を割く必要はありません。

フードデリバリーサービスを導入することで、店内が混雑しているときにお客さんを待たせることがなくなり、諦めて帰ってしまうといったこともなく注文を受けることができます。天候状況にも左右されません。

また、今まで距離が遠いために来店する機会がなかったお客さんにもお店を利用してもらえます。さらに、サービス専用のアプリにお店が掲載されることで、認知度向上の効果も見込めます。

よく使われている2つのフードデリバリーサービスの特長は以下の通りです。

サービス名

特徴

料金設定

出前館 ・加盟店舗数は95,000店舗(2021年10月時点)
・ユーザー数は652万人(2021年5月末時点)
・全国47都道府県でサービス展開
・初期費用:20,000円→0円(キャンペーンにつき)
・月額費用:0円
・手数料:売上の40%
Uber Eats(ウーバーイーツ) ・加盟店舗数は15万店舗(2022年1月時点)
・個人店から大手チェーン店までラインアップが幅広い
・全国47都道府県でサービス展開
・初期費用:無料
・月額費用:0円
・手数料:売上の35%

※おなじみ編集部調べ

フードデリバリーサービスを使わずに「店舗で注文を管理し、配達したい」という場合は、LINE公式アカウントなどのチャットツールで注文を受け付ける方法がおすすめです。無料のチャットツールを使用すれば、手数料もかかりません。また、電話と違っていつでも注文を受け付けられるため、機会損失を防げます。

LINE公式アカウントを利用したデリバリーの成功事例は「わずか1カ月!LINE公式アカウントが支えた居酒屋のスピーディーなデリバリー対応」で紹介しています。

>>LINE公式アカウントを見てみる

 

3. 予約の受付が自動化できる

電話や店頭で受け付けた後に紙で記録する、といったお店の予約業務も、グルメサイトなどを利用すれば自動化できます。

株式会社TableCheckの調査によると、飲食店を予約する際に頻繁に利用する手段として「電話(42.5%)」の次に多かった回答が「ぐるなび(38.5%)」「ホットペッパー(34.7%)」「食べログ(33.3%)」と、グルメサイトが続きました(※テーブルチェック調べ)。電話以外の手段で予約したいお客さんも多いことが分かります

飲食店を予約する際に頻繁に利用している手段を聞いたアンケート結果のグラフ

引用:【第2回グルメサイト意識調査】|Table Chack

予約受付業務の自動化は、業務効率化にもつながります。電話で予約を受け付けている間のスタッフの行動は制限されるため、業務は停滞してしまいます。また、通話中や営業時間外のために電話がつながらないと、予約をしようと思ったお客さんが来店を諦めてしまうこともあるでしょう。しかし、グルメサイトで予約の受付ができるように設定しておけば、これらの課題は解決できます。

上記の調査の中で回答数の多かった食べログ、ホットペッパーグルメ、ぐるなびに共通しているのは、導入費・固定費なしで予約受付システムを使用できることです。

どのサイトも予約が入ると時間帯や来店人数などに応じて課金される仕組みになっており、機能の面で大きく異なる要素はありません。特定のグルメサイトしか利用しないお客さんもいることも考慮し、できるだけ多くのグルメサイトから予約受付できるようにしておくのがおすすめです。

グルメサイトで予約受付ができるようにした上で、予約受付数を増やしたい場合は「Google マイビジネス」の利用も検討できます。

株式会社カンリーの調査によると、コロナ禍において「Google関連サービスを使って飲食店を検索する機会が多くなったと感じた」と答えた人は全体の85.7%にものぼりました。Googleでの検索やGoogle マップで飲食店を探している人が多いことが分かります。

コロナ禍において「Google関連サービスを使って飲食店を検索する機会が多くなったと感じた」と答えた人の割合を表したグラフ

引用:85.7%の若者が、コロナ禍の飲食店探しにおいて「Google・Googleマップ検索」の機会増加。|PR TIMES 株式会社カンリー

「Googleマイビジネス」は、Google のサービスにお店の情報を表示し、管理できるツールです。無料で使用でき、お店の場所や連絡先、営業時間、メニューの写真を登録できます。グルメサイトのリンクを設定することも可能なので、Googleで検索した人がスムーズにグルメサイトから予約できるでしょう。

また、コストをかけず効果的に予約を受け付けたい場合は、LINE公式アカウントの利用がおすすめです。

LINE公式アカウントでは、お客さんと直接コミュニケーションをとれるチャットツールを使って予約を受け付けられます。受付フォームを通じて予約を受け付けるグルメサイトとは違い、電話のようにやりとりできるため、お客さんとの距離感を縮められるでしょう。

さらに、ぐるなびやYahoo! JAPANなどに加盟している場合、飲食店に限定されますがLINE上で予約フォームが展開できる「LINEで予約」といった機能を実装することもできます。

>>LINE公式アカウントを見てみる

 

4. 顧客管理を効率化できる

これまでお客さんの属性を把握できていなかったという場合、ツールを導入することで、顧客管理を効率化できます。

例えば、顧客管理ツールを用いて来店客の年齢層や性別、注文履歴などを記録しておくと、お客さんのニーズを明確化でき、最適なメニュー展開やクーポン施策などが可能になるでしょう。結果、売り上げの向上につながります。

顧客管理ツールは主に、以下のようなものがあります。

サービス名

特徴

料金設定

kintone ・自社の業務内容に合わせたシステムを自由に作成できる
・顧客の情報をスタッフ間で共有可能
・他サービスと連携すれば、webアンケートなどもできる
・月額費用:780円〜
(コースによって金額は異なる)
トレタ ・予約台帳、顧客台帳など台帳機能がある
・集計と分析が可能
・グルメサイトやGoogleからの予約も連携可能
・初期費用:要お問合せ
・月額費用:12,000円〜
TableCheck ・電話番号連動機能で、電話予約のみのお客さんも管理可能
・国内外問わず主要メーカーのPOSレジと連携。レシートに記載された注文内容と顧客情報を結びつけて管理できる
・初期費用、月額費用:要お問合せ
SHOP FORCE ・実店舗とECサイト、両方の顧客情報管理が可能
・店内飲食をしたお客さんだけでなくデリバリーやテイクアウトをしたお客さんの情報も管理可能
・初期費用、月額費用:要お問合せ

顧客管理サービスを選ぶ際は、外部サイトやPOSシステムと連携可能か確認しておきましょう。予約受付をしているサイトと連携しておけば、予約が入った段階で予約者情報を顧客管理サービスに共有できます。

また、POSレジシステムと連携しておくことで、レジでお会計時にお客さんの年齢・性別・注文した品を入力するだけで顧客管理サービスに情報が共有されます。情報を転記する手間がかからないため、業務が効率化されるでしょう。

さらに、使いやすさも考慮しましょう。誰でも分かりやすく操作できるものでなければ、せっかく蓄積した情報を使いこなすことができません。

紙でお客さんにアンケートを取っている場合は、アンケートツールの導入がおすすめです。アンケートツールとして使用できるものを3つ紹介します。

  • Googleフォーム
    • 無料で気軽にアンケートを取りたい方向け。重複回答される可能性もあり
  • formrun
    • 20種類以上のテンプレートの中からデザインを選択して作成が可能。1つまで無料で、2つ以上作る場合は有料
  • LINE公式アカウント
    • 無料で作成でき、回答した人にクーポンを送ることも可能。アカウントを友だち登録してもらう必要がある

onaji.me

>>LINE公式アカウントを見てみる

 

5. 従業員のマネジメントにかかるコストを減らせる

シフトや勤怠を紙に記録している場合は、シフト管理システムを導入することで、マネジメントにかかる手間を削減できます。

シフト管理にかかる時間を削減することで、顧客満足度を改善するための施策を考える時間を増やせます。以下で、シフト管理システムを3つ紹介します。

サービス名

特徴

料金設定

Fooding Journal ・シフト管理機能
・代理打刻などの不正防止機能
・Web給与明細機能
要お問合せ
Sync Up ・複数店舗のシフトをまとめて管理可能
・「ヘルプ調整・募集シフト」機能があり、他店への応援やヘルプ要請がアプリ上で行える。
・作成したシフト表はスタッフのアプリに即通知される
・無料プラン:0円(2カ月のみ)
・有料プラン:3,000円
シフオプ ・希望出勤日の回収が可能
・シフト管理機能
・勤務時間の管理ができる
・応援スタッフを呼びたい場合はスタッフ全員に一斉送信メールでヘルプを送信できる
・労働基準法で定められた勤務時間を超過しそうになった際にはアラートでお知らせ
・初期費用:0円
・月額費用:ユーザー1人あたり300円

導入する際は、自店舗のスタッフの数や、店舗数などを踏まえた上で、使いやすいものを選んでみましょう。

6. 店内オペレーションのミス防止&連携強化ができる

注文を紙に書いている場合は、ハンディ端末やタブレットを活用し、注文内容をデータ化するオーダーエントリーシステムを導入するといいでしょう。

オーダーエントリーシステムを使うことで店内の回転率が上がります。理由は以下のとおりです。

  • ハンディ端末に入力された注文内容を、キッチンにあるプリンタに送信して印刷できる
    • スタッフが何度も注文を伝えるためにキッチンに行く手間がなくなり、業務が効率化される
    • 注文の聞き間違いもなくなり、店内オペレーションのミスも防げる
  • 注文内容をレジに送信できる
    • レジに注文内容が入っていれば、手打ちでレジ入力する手間が省け、会計時にお客さんを待たせない
  • 注文内容を会計ソフトに送信できる
    • リアルタイムで売上情報や在庫を確認できるので、手作業でチェックする手間が省ける

※システムによって利用できる内容は異なります

回転率が上がることで、お客さんのストレス軽減にも結びつくでしょう。お客さんの満足度が高まればリピーターになってくれる可能性も高くなり、お店に通ってくれることで安定した売上の獲得も期待できます。

主なオーダーエントリーシステムのサービスは、以下の2つです。

サービス名

特徴

料金設定

Retty Order ・メニュー登録代行サービスあり
・モバイルオーダーも可能
・LINE連携が可能
・市販のタブレット・スマホをハンディとして使える
・初期費用:0円
・月額費用:15,000円
AirRegiハンディ ・ハンディから届いた注文内容を元にキッチンモニターは注文の管理、調理順を考える作業をサポートする
・モバイルオーダーも可能(別料金)
ペーパーレスプラン
・初期導入サポート:0円
・月額:13,200円
(iPod touch 5台まで)

7. 幅広い決済手段を提供できる

現金決済しか対応していない場合は、クレジットカードや電子マネー対応端末の導入を検討してみるといいでしょう。決済手段が増えることで、お客さんの利便性向上につながります。

また、キャッシュレス化すると、会計ミスが軽減されたり、お釣りの受け渡しがなくなって会計時間が短縮されたりするメリットもあります。

株式会社ぐるなびの調査によると「飲食店を選ぶ際、キャッシュレス決済が導入されている方が良いですか」という質問に対し、全体の66.2%が「導入されているお店の方が良い」と回答しています。

「飲食店を選ぶ際、キャッシュレス決済が導入されている方が良いですか」というアンケート結果を表した円グラフ

引用:キャッシュレスに関する調査レポート|株式会社ぐるなび

調査結果からも、決済手段が多い方が選ばれやすいお店になることが分かります。お客さんに選ばれやすいお店になることで集客増、売上増につながるでしょう。

飲食店でよく利用されている3つの決済対応サービスは以下の通りです。どのサービスも、無料貸出される決済端末を使って決済できます。なお、別途iPadやiPhoneなどのデバイスが必要になるため、サービス内容を事前に確認しておきましょう。

サービス名

特徴

料金設定

ぐるなびPay ・クレジットカード7種類対応
・交通系電子マネー9種類対応
・その他電子マネー2種類対応
・QR決済11種類対応
・初期費:0円
・月額利用料:0円
・振込手数料:0円
(金融機関、決済金額を問わない)
AirPAY ・クレジットカード7種類対応
・交通系電子マネー9種類対応
・その他電子マネー3種類対応
・QR決済8種類対応
・初期費:0円
・月額利用料:0円
・振込手数料:0円
Uペイ ・クレジットカード6種類対応
・交通系電子マネー9種類対応
・QR決済6種類対応
・初期費:0円
・月額利用料:0円
・振込手数料:180円(みずほ銀行のみ0円)

※別途、決済手数料が必要になります

導入する際は、お客さんがよく使う決済手段が含まれるサービスを選ぶと良いでしょう。

例えば、海外からのお客さんが多い場合は、海外でよく使用されるクレジットカードに対応したサービスを導入すると効果的です。お客さんがよく使う決済サービスが分からない場合は、お客さんにアンケートをとるのも一つの方法です。

8. ポイントカードを管理しやすい形で発行・管理できる

紙でポイントカードを発行している場合は、Webアプリでポイントカードを発行する仕組みに変えることで、紙のカードよりもコストを削減できるほか、ポイントカードの劣化を防ぐこともできます。

代表的な3つのサービスは以下の通りです。

サービス名

特徴

料金設定

LINE公式アカウント ・チャット
・メッセージ配信
・クーポン配信
・ショップカード(ポイントカード)機能
・リサーチ(アンケート)機能
・月額固定費:0円
※フリープランの場合
アプリメンバーズ ・ポイントカード機能
・店舗オリジナルのアプリロゴ作成
・デザインがカスタマイズ可能
・紙の会員証も同一の会員データベースで管理可能
・メニュー機能、アンケート機能、トーク機能などの機能もあり
・初期費用:30,000円
・月額費用:19,800円
※登録会員数10,000件以内の場合
GMOおみせアプリ ・ポイントカード機能
・多言語に対応
・アプリダウンロード時にお客さんの属性情報を収集できる
・最新情報、クーポン配信機能
・顧客のランクを5段階で設定することができる「ランク分け機能」搭載
・初期費用・月額使用料:要お問い合わせ

初めて使う場合、LINE公式アカウントがおすすめです。友だち追加をしてくれたお客さんに対して、無料でショップカード(ポイントカード)機能が使えるからです。

また、ポイントと引き換えのクーポンもLINE上で発行可能です。キャンペーン情報を配信でき、来客数増加が期待できます。

ポイントカードだけでなく、通常のLINEのようにお客さんとチャットをすることができるため、コミュニケーションを深めるのにも役立つでしょう。

onaji.me

>>LINE公式アカウントを見てみる

9. 情報を見てもらいやすくなる

DMやチラシは印刷やポスティングにコストがかかりますが、SNSではこれらのコストがほとんどかかりません。また、お店の近隣に住んでいる人以外にも情報が届きやすく、多くの人の目に止まりやすくなるため、SNSを有効活用してみるといいでしょう。

DMやチラシはお店の近くに住んでいる人に対してお店の存在をアピールしやすい反面、高いコストをかけてもなかなか見てもらえず、効果が得られにくいというデメリットもあります。
一般社団法人日本ダイレクトメール協会の調査によると、DMを受け取った人の中で「開封しなかった人」と「開封したが何も行動しなかった人」の数を合わせると、全体の76%にも及ぶとのことです。

一方、SNSで情報発信をした場合、お客さんが投稿を自発的に拡散してくれたり、投稿を見たお客さんがお店に来店してくれたりするメリットがあります。無料で使えるツールも多いので、SNSを活用して情報発信をした方がコストを抑えられます。

また、お店のことを忘れていたお客さんがお店を思い出すきっかけにもなるでしょう。

さらに、店舗情報をリアルタイムで更新できるのもSNSのメリットの一つ。期間限定メニューやお得なキャンペーン情報など最新情報を発信するといいでしょう。

無料で利用できるSNSの中でも、お得情報の配信に適しているのはLINE公式アカウントです。

企業・店舗のLINE公式アカウントからメッセージを受け取ったユーザーの行動を表したアンケート結果のグラフ

インターネット調査会社「マクロミル」の調査によると、「企業・店舗のLINE公式アカウントの発信を受けたユーザー」の71.8%が「企業からのメッセージを読んだ」と回答しており、高い開封率が期待できます。

また、LINEでは友だちに対してメッセージを配信できるほか、LINE VOOM上に写真や動画、テキストが投稿できます。投稿をシェアしてもらえれば、友だちではないユーザーの目にも触れます。

さらに、投稿した情報がどれだけの人に届いているのかを簡単に計測できます。そのほか、メッセージと合わせてクーポンを送ることもできます。クーポンは来店することでお得なサービスが受けられるため、お客さんがお店に足を運ぶきっかけとなるでしょう。

onaji.me

>>LINE公式アカウントを見てみる

 

DXで売上アップ&事業を成長させたお店の成功事例

新型コロナウイルスの感染拡大によって、お客さんとの直接のコミュニケーションが難しくなっている今、デジタルツールの活用でお客さんとつながりを保つことが重要になっています。DXを推進すれば、お店の業務が効率化するだけでなく、お客さんにとっても足を運びやすいお店として印象に残る可能性が高くなります。

実際に、DXによって売上拡大や事業成長を成し遂げたお店の成功事例を6つ紹介します。

  1. デジタル予約ツールの導入から5日間で650組が利用|ステーキのどん
  2. 1カ月で準備完了!スピーディーなデリバリー対応を実現|いけのめだか西原店
  3. 管理コストの少ないデジタルショップカードでファン化を促進|SUZU CAFE
  4. チャットを用いて信頼関係を構築・売上30~40%アップを実現|鉄板バル bloom
  5. ポイントカードの運用コストを5%削減!|ビアハブ THE GRUB

 

1. デジタル予約ツールの導入から5日間で650組が利用|ステーキのどん

ファミリーレストラン「ステーキのどん」のLINE画面

ファミリーレストラン「ステーキのどん」は、コロナ禍の影響によって来店客数が減少したことを受け、LINE上で来店予約ができる「LINEで予約」を導入しました。10~20代のリピーター獲得に力を入れているため、若い世代に親しみのあるLINE公式アカウントを使った施策を打ち出したのです。

このシステムは、店舗のLINE公式アカウントのプロフィールやメッセージから、別のブラウザやアプリに切り替えることなくLINE上で来店予約できるというもの。最初は1店舗のみの導入でしたが、予想以上の効果が得られたため全店舗で導入しました。

導入した直後の5日間で「LINEで予約」を利用したのは約650組。1店舗あたり、平均10組程度になる計算です。

導入から約4カ月後、「LINEで予約」の予約者数は7,000名を突破。「LINEで予約」は当日でも予約が可能なことも相まって、お客さんの利便性は向上しました。また、「LINEで予約」を使用してもらうために、店員がお客さんにLINE公式アカウントの友だち追加を呼びかけることで、お客さんとのコミュニケーションも増えました。

>>「ステーキのどん」のDX活用事例を見てみる

 

2. 1カ月で準備完了!スピーディーなデリバリー対応を実現|いけのめだか西原店

居酒屋「いけのめだか」西原店のLINE画面

居酒屋「いけのめだか」西原店では、新型コロナウイルス感染拡大の影響を受けて来店客数・店舗売上が減少しました。オーナーは売上補填の打開策として、LINE公式アカウントの「LINEチャット」機能を用いたデリバリーサービスを発案。氏名・住所・電話番号・希望するメニューと配達時間を記入してもらうことで、予約を受け付けられる仕組みを整えました。

まずは、店舗の半径2km圏内を対象にデリバリーサービスを展開することを知らせるチラシを作成。LINEでのみ受付ができることを記載し、計600枚をポスティングしました。

発案からポスティングまでにかかった期間は1カ月程度でしたが、約70名超の友だちを獲得。その後はリピート注文をするお客さんも現れるほど好評を博し、導入の翌月には平均して1日8件の注文がありました。

お客さんとのやりとりがテキストとして残り、スタッフ間で共有できるというLINEならではの機能が、ミスの発生防止にもつながっています。また、お客さんにストレスを与えることなくサービスを提供できています。

飲食店の販促では、すぐに行動を起こさなければならないときがあります。そんなとき、思いついた販促をすぐに形にして、お客さんのもとに届けることができるLINE公式アカウントは最適です。

「いけのめだか」西原店の事例は、LINE公式アカウントの柔軟性の高さが緊急時の業務改革に貢献したことを示しています。デリバリーサービスを通じて、お店とお客さんの距離を縮めたといえるでしょう。

>>「いけのめだか西原店」のDX活用事例を見てみる

 

3. 管理コストの少ないデジタルショップカードでファン化を促進|SUZU CAFE

カフェチェーン「SUZU CAFE」のLINE画面

カフェチェーン「SUZU CAFE」はリピーターを増やすため、LINE公式アカウントの運営を開始しました。「ショップカード」を活用し、リピーター客の育成にも取り組んでいます。

SUZU CAFEではショップカードのゴールを20ポイントに設定。ゴールにたどり着くまで5ポイントごとにプレゼントやサービスを用意し、ポイントを集めたくなるようにしています。

また、サービスの中に「グループ全員にランチデザートをサービス」など複数人で利用できるものを盛り込むほか、来店数が落ち込みやすい雨の日には2ポイントを付与することで、来店したくなる仕掛けもつくっています。

これらの施策が功を奏し、友だち追加した全ユーザーの約半数がショップカードを利用しています。このことからもお客さんがお店のファンになり、リピーター化していることがよく分かります。

LINE公式アカウントのショップカードは、導入時にゴールまでのポイント数やカードの有効期限を設定しておけば、ショップカードを利用してくれるお客さん全員にその設定が適用されるので、スムーズに運用できます。SUZU CAFEの事例は、ショップカードを活用し、手間をかけずにリピーター育成に成功した好事例です。

>>「SUZU CAFE」のDX活用事例を見てみる

 

4. チャットを用いて信頼関係を構築・売上30~40%アップを実現|鉄板バル bloom

バルスタイルの本格鉄板焼店「鉄板バル bloom」のLINE画面

※画像はイメージのため、実際の表示画面と異なる箇所があります

バルスタイルの本格鉄板焼店「鉄板バル bloom」は従業員が少なく、繁忙時に電話対応が難しくなるという課題を抱えていたとのこと。課題解決のため、LINE公式アカウントの「LINEチャット」で予約や問い合わせを受け付けることにしました。

実際に導入すると、お客さんからは「LINEでのやり取りの方が楽だ」という声が上がり、注文数が増加。結果、売上は30〜40%上がりました。次第に気軽にメッセージのやり取りをするお客さんも現れ、頻繁にコミュニケーションを取るうちに信頼関係ができ、来店頻度や客単価も高まりました。

「鉄板バル bloom」では他にも、友だち追加時にメッセージをお客さんに送ってもらうように声がけしたり、来店動機を聞いたりと、お客さんと距離を縮める目的でLINE公式アカウントを活用しています。

>>「鉄板バル bloom」のDX活用事例を見てみる

 

5.ポイントカードの運用コストを5%削減!|THE GRUB

ビアパブ「THE GRUB」のLINE画面

ビアパブ「THE GRUB」は、コロナ禍による入店制限・営業時間短縮により「お客さんとコミュニケーションが取りづらい」という課題を抱えていました。解決策として、利用者数の多いLINE公式アカウントの利用を開始。積極的に活用したのが「ショップカード」です。

THE GRUBは、定期的なテイクアウトの利用を促すためのものとしてショップカードを作成。お客さんとの関係性を構築することを目的として運用しています。ショップカードをLINE内に作成したことで、今まで紙のショップカード制作にかかっていた材料費や人件費のコストを約5%削減できました。

THE GRUBのLINE公式アカウントの魅力は、ショップカードだけではありません。チャットやメッセージを通して店内同様、丁寧なコミュニケーションを心がけています。直接会ったことのない人にもLINEスタンプを送るなどして、親近感のあるコミュニケーションを常に心がけているのです。お客さんと距離をうまく縮めている好事例といえるでしょう。

>>「THE GRUB」のDX活用事例を見てみる

 

まとめ:自店舗に合ったDXでお客さんに愛されるお店を目指そう

DXは、コスト削減や、お客さんが利用しやすい店舗をつくるために必要不可欠です。コロナ禍においてお客さんとコミュニケーションを取ることが難しくなっている昨今、関係性を深めるためにもDXは重要だといえるでしょう。自店舗に合ったDXができれば、業務は効率化でき、お客さんに愛されるお店をつくれるはずです。

ただし、とにかくデジタルツールを取り入れさえすれば良いというものではありません。DXはあくまでも業務を改革し、利益を最大化するためのもの。自店舗の規模に見合わないコストのかかるデジタルツールを導入し、費用対効果を得られないのでは本末転倒です。

導入前に「自店舗の課題を解決するのに役立つのはどんなデジタルツールなのか」「導入する際はどのように活用していくのか」などを検討しましょう。

DXには、LINE公式アカウントの活用もおすすめです。コストをかけずにメッセージ配信やショップカード、クーポン、アンケートなどの機能が使えるほか、お客さんと直接「LINEチャット」でトークすることも可能です。

お客さんと関係性を深め、愛されるお店をつくるために、LINE公式アカウントの活用を検討してみてはいかがでしょうか。


無料で開設できるLINE公式アカウント

▶詳しくはこちら

 

f:id:blog-media:20211214152553j:plain